事前にチェック!Web広告のLP審査で審査落ちしやすい4点

2021/09/07

会社でも個人でも広告の出稿ができるWeb広告。
そんなWeb広告にも、配信にあたってのルールやポリシーが存在します。

◎Google 広告のポリシー/Google 広告ポリシー ヘルプ
https://support.google.com/adspolicy/answer/6008942?hl=ja

◎ガイドライン/Yahoo!広告ヘルプ
https://ads-help.yahoo.co.jp/yahooads/largecategory?lan=ja&cid=1696&o=default

広告配信前に必ず一度は目を通しておきたいポリシー。
今回はその中から、「LPの審査で審査落ちしやすい4点」について、配信前にチェックできるようご説明します。

 

会社名/住所/電話番号の”主体者表記”が行われているか

広告配信を行いたいサイトには、”主体者”の明記を行う必要があります。
運営者情報や、会社概要ページを作成しておくのが一般的です。

こちらの3点の情報は、LP内に必ず記載しておきましょう。
・名称:会社名/氏名など、主体者を特定できる名称。
・住所:会社などの所在地住所。
・電話番号:確実に連絡が取れる電話番号。

また、主体者表記は「テキスト形式」で作成します。
画像形式にしたり、情報の一部を伏せたりすると審査落ちになります。

その他、ページ内容によっては特定商取引・プライバシーポリシーの明記も必要になります。
あわせて準備を行いましょう。

 

「No.1」「最安」など、最上級表現には根拠データが明記されているか

LP・バナーなどに「〇〇でNo.1」「〇〇で最安!」のような最上級表現を使っている場合があります。

このような最上級を謳う場合は、根拠があり、下記のデータが示されている必要があります。
・データの出典元(自社ではなく、第三者機関による調査データであること)
・広告掲載から1年以内に調査されたという根拠。

記入例→調査機関:株式会社〇〇。 調査概要:2021年9月〇〇のイメージ調査にて。

また、バナーに使用する際も同様の記載を行う必要があるので注意しましょう。

 

 

優良誤認に繋がるようなコンテンツがないか

下記のように、”商品を実際のものより優れているように見せる”コンテンツは景品表示法で禁止されています。

・実際にはない効果を謳う
・根拠のない実績を謳う
・実際の販売金額よりも安い、ウソの金額を表示する

そのつもりが無かったとしても、お客様の誤解に繋がる表現になってしまうと、審査及び法律にも抵触してしまいます。

配信前に、今一度そのような表現がないか・根拠となるデータが明記されているかチェックを行いましょう。

 

 

健康グッズ・美容品などは薬機法に抵触する表現がないか

健康関連の商品や化粧品などを販売する場合は、薬機法に抵触する内容がないかもチェックが必要です。

たとえば、健康食品や健康グッズを販売する際に、このような”効果効能”を謳うことは禁止されています。
・病気を治す/効く
・美容商品が肌を再生させる
・シワを改善する …など

薬機法の審査に関しては、Yahoo!広告の公式ラーニングポータルに情報がまとまっています。

◎ガイドライン・審査/Yahoo!広告 公式ラーニングポータル
https://ads-promo.yahoo.co.jp/online/guideline/

 

また、「お役立ち資料集」の記事では、NG表現の具体例が一覧にされており、こちらも参考になります。
◎健康食品に関するお役立ち資料集/Yahoo!広告 公式ラーニングポータル
https://ads-promo.yahoo.co.jp/online/healthfoods_document.html

 

当然ではありますが、薬機法は広告ポリシーだけではなく、法律が関わってくる部分です。
確実にチェックを行いたい場合は、弁護士や専門の会社にご相談することをオススメします。

 

まとめ

今回は、広告配信前にLPで確認したい点4つをご紹介しました。

初めてWeb広告を出稿したいときは、そもそも何に注意したらいいのかわからないことも。
まずはポリシーを参照して、問題がないか確認するようにしましょう。
(※もし審査落ちしてしまっても、GoogleやYahooなどの媒体に抵触理由を問い合わせることも可能です!)

 

また、弊社BOPコミュニケーションズでは、LPの事前チェックも実施したWeb広告配信を承っております。

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