2020/07/03

コロナの影響でテレワーク（リモートワーク）を導入する企業が増える中、在宅勤務者へPRを行いたいと考えている企業が増えています。

そんな在宅勤務者へPRを行うにはどのような方法があるのでしょうか？

従来のPR方法では、Google・Yahoo!などの検索広告で在宅勤務者が検索しそうなキーワードで広告配信を行ったり、リターゲティング広告でPRを行うというのが主な方法となります。

しかし、この方法だとPRできるユーザーのリーチ数が伸びにくいという懸念点があります。

では、これらの方法以外で在宅勤務者へPRをする方法があるのでしょうか？

実はDSP広告を活用することでリーチ数を確保したまま広告配信を行うことが可能となります。

DSP広告は様々なデータを連携して広告配信ができる広告配信システムであり、DSP広告の仕組みに外部データを連携させることで在宅勤務者への広告配信が可能となります。

その一つの手段としてIPアドレスを活用して広告配信を行うというものです。

DSP広告の中には様々な企業のIPアドレスを保有しているメディアとDSP広告のシステムを連携して広告配信を行うことができるものがあります。

そういった媒体であれば、過去に広告配信したユーザーのCookie情報を保有しています。

その過去に広告配信したユーザーのCookie情報を活用することで在宅勤務者へ勤務形態が変化したユーザーへの広告配信が可能となります。

検索広告やリターゲティング広告で在宅勤務者へPRを行おうとすれば、リーチ数が非常に少なくなりやすい傾向にありますが、この機能を活用することで検索広告やリターゲティング広告よりもリーチ数を増やして幅広く在宅勤務者へアプローチすることが可能となります。

では、どのような業種でニーズが高まっているのでしょうか。

主に下記のような業種でニーズが高まっている傾向がみられます。

1.宅配・デリバリー

コロナの影響でテレワークを導入する企業が増えたことで外食する人が減少した一方、自宅で食事をする人が増えています。

その影響で宅配・デリバリーなど中食を提供している企業が積極的に新規顧客獲得の為に導入している傾向があります。

2.ウェビナー集客

コロナの影響で今までと同じアプローチが難しくなった結果、WEBセミナーという手法で営業アプローチを試みている企業が増えており、そのような取り組みを行っている企業で導入しているケースも多々みられます。

3.オンライン会議システム

コロナの影響でテレワークを導入している企業が社内会議をオンラインで行う傾向が増えていたり、オンライン面接を実施する企業も増えていることにより、オンライン会議システムを提供している企業でも需要が高まっています。

4.家庭用消費財

テレワークにより在宅時間が増えることにより、食料品・衣料品などの購入頻度も増えていたり、家電や家具を買い替えるユーザーも増えている為、ECの需要が増える結果になっており、ECサイトでも導入しているケースがあります。

また、自宅の仕事環境を整える為にオフィス家具の需要もコロナ以降で増加している傾向がみられます。

広告の配信手法も時代の変化に伴い様々に変化しています。

弊社では、時代の変化に対応した様々な広告配信手法を取り入れて広告のプランニングを行っております。

今回、ご紹介した在宅勤務者をターゲットにした広告配信に興味がある方は是非お問い合わせ下さい。

在宅勤務者（テレワーカー）へピンポイントで広告配信する方法